過小報告・過大報告について

食事調査は多くの場合、試験参加者の自己申告に依存しています。代表的な方法である食事記録法や24時間思い出し法、FFQなどはいずれも、記憶や心理的要因の影響を受けやすい特徴があります。(それぞれの調査法の特徴については「第2回 食事調査法の利点と欠点」のコラムでご紹介していますので、ぜひご覧ください！)

栄養疫学の分野では、自己申告による食事調査においてエネルギーおよび脂質・糖質の摂取量は過小に報告されやすく、この傾向は特に肥満傾向にある対象者で顕著であることが知られています。一方で、野菜やサプリメントの摂取量については、健康意識の高い対象者において過大に報告される傾向が指摘されています。

研究結果の解釈に及ぼす影響

このようなバイアスは、研究の結論そのものを歪める可能性があります。特に重要なのが、普段の食事内容が結果に及ぼす影響です。健康食品の効果は単独で現れるものだけでなく、普段の食事との相互作用の中で発揮されるものもあります。しかし、食事の摂取量が過小または過大に報告されている場合、この相互作用を適切に評価することが困難になります。

その結果、本来は食事全体のバランスによって左右される効果を健康食品単体の作用として過大に解釈してしまう、あるいは過小に評価してしまう可能性が考えられます。

なぜ盲点になりやすいのか

過小報告・過大報告は重要な問題であるにもかかわらず、実務上しばしば十分に考慮されないことがあります。その理由として、以下が挙げられます。

• 食事調査法そのものが標準化されているため、その限界が意識されにくい。
• 統計解析において誤差としてまとめて扱われることが多く、個々のバイアスの影響が見えにくい。
• 試験参加者の自己申告データを基に研究全体の設計や解析が行われているため、そのデータ自体に偏りがある可能性が十分に考慮されないことがある。

このように複数の因子が重なることで、過小報告・過大報告の影響は見過ごされやすくなります。

信頼性向上に向けたアプローチ

こうした課題に対しては、以下のような対応が有効です。

• エネルギー摂取量の妥当性の評価

  基礎代謝量との比較やカットオフ値を用いたスクリーニングなどにより、過小報告・過大報告の可能性が高いデータを識別する手法が広く用いられています。

• 解析段階での補正

  エネルギー調整などを行うことで、報告バイアスが結果に与える影響を評価することが可能です。

健康食品の研究における食事内容の過小報告・過大報告は避けることのできない課題である一方、その影響を適切に評価し、対応することは可能です。

【本コラムのまとめ】

• 多くの食事調査は試験参加者の自己申告に依存するため、過小報告・過大報告が生じやすいです。
• エネルギーや脂質・糖質は過小報告、野菜やサプリメントは過大報告がされやすいです。
• このようなバイアスにより健康食品の効果が正しく評価できない可能性があり、特に普段の食事との相互作用について見誤るリスクがあります。
• 妥当性評価や解析による補正などでバイアスによる影響に対応することが可能です。